明治期大日本教育会・帝国教育会の教員改良　資質向上への指導的教員の動員

白石崇人 

 

2016年度学術振興会助成 

Ａ５ 

680 

9,790円 （本体8,900円 ）

2017年2月27日 

ISBN978-4-86327-386-3 

C3037 

教育〈教育史〉
 

明治期、教育行政と教育社会との結節点において展開された二教育会の教員改良を取り上げ、そこにおける指導的教員の動向に着目。教員改良の内実や展開過程を実証的に明らかにする。

序　章
　一．本研究の目的
　二．先行研究の整理
　三．本研究の課題と方法


　　　　　第１部　教員改良の原点

　はじめに

第一章 「師匠から教員へ」の過程における教員改良問題の発生
　一．「教員」の誕生
　二．地域教育改革の主体としての教員―自由民権運動のなかで
　三．明治一〇年代前半の教員改良政策の展開―「政治」から「学理」へ

第二章　東京教育会における官立師範学校卒業生の動員―東京府教育の改良―
　一．東京教育会の組織構造
　二．東京教育会の活動実態
　三．「自由」教育令期における小学試験法改正への関与
　四．教育令期における小学教則編成への関与

第三章　明治一三年東京教育会における教師論―普通教育の擁護・推進への視点―
　一．東京教育会における教師論の出発点
　二．普通教育の擁護者を求めて―明治一三年夏
　三．普通教育の推進者を求めて

第四章　東京教育学会から大日本教育会へ―全国教育の進歩を目指して―
　一．東京教育学会の活動実態
　二．大日本教育会結成の背景
　三．大日本教育会結成に対する期待

第五章　明治期大日本教育会・帝国教育会と指導的教員
　一．明治期大日本教育会・帝国教育会の組織
　二．明治期大日本教育会・帝国教育会の幹部組織
　三．明治期大日本教育会・帝国教育会の組織における指導的教員

第１部の小括

　　　　　第２部　国家隆盛を目指した教員資質の組織的向上構想

はじめに

第一章　大日本教育会結成期における教員改良構想―教職の専門性への言及―
　一．結成期の『大日本教育会雑誌』における教員関係記事
　二．理学・教育学の知識習得と教授法の熟達
　三．教員像の転換の兆し
　四．教員資質と人件費削減との関係
　五．教員の専門性への言及

第二章　明治二三年前後における教員改良構想―教職意義の拡大と深化―
　一．明治二一～二四年の『大日本教育会雑誌』における教員関係記事
　二．教員の人格的資格および協同
　三．「教育者」の一員としての教員
　四．教職意義の拡大・深化の試み

第三章　大日本教育会末期の教員改良構想―単級教授法研究組合報告と高等師範学校附属学校編『単級学校ノ理論及実験』との比較から―
　一．単級教授法研究組合報告の基本的特徴
　二．単級教授法論の特徴―高師経由ヘルバルト派教授法の応用
　三．単級教授法の担い手としての教員―高度な専門性の要求

第四章　明治期帝国教育会の教員改良構想―日清・日露戦間期の公徳養成問題に注目して―
　一．公徳とは何か
　二．公徳養成教材の開発
　三．公徳養成指導の資質

第五章　教育勅語解釈に基づく教員改良構想―国家・社会改良のための臣民育成を目指して―
　一．『聖諭略解』における教育勅語解釈
　二．『訂正増補聖諭略解』における教育勅語解釈

第２部の小括

　　　　　第３部　教員講習による学力向上・教職理解の機会提供

はじめに

第一章　夏季講習会による教員講習の開始
　一．明治二四～二六年における夏季講習会の開催
　二．高等教育機関の学者による最先端の講習内容
　三．夏季講習会の本当のねらい

第二章　大日本教育会による教員講習の拡充―年間を通した学力向上の機会提供―
　一．「講義」から「学術講習会」へ
　二．明治二七～二九年の夏期講習会の実態
　三．学校教員対象の各種講義の開講

第三章　帝国教育会結成直後の教員講習―教員の学習意欲・自律性への働きかけ―
　一．「学術講習会」から「学術講義会」へ
　二．夏期講習会の展開

第四章　明治期帝国教育会における教員講習の展開―帝国大学卒・高等師範学校卒の学者による小学校教員に対する中等教員程度の学力向上機会の提供―
　一．会員の期待に支えられた教員講習の拡充
　二．教員講習の拡充・展開
　三．講習内容の概要―教育学講師に注目して

第五章　帝国教育会による教員講習の拡充―中等教員講習所に焦点をあてて―
　一．中等教員講習所の設置と運営
　二．中等教員講習所における講習内容とその結果

第３部の小括

　　　　　第４部　輿論形成・政策参加による自己改良への教員動員

はじめに

第一章　討議会における教員の動員―「討議」の限界性―
　一．大日本教育会における討議会開催の準備
　二．討議会「児童ニ銭ヲ持タシムル利害如何」
　三．討議会「小学ニ於テ男女共学ノ可否」

第二章 「研究」の事業化過程―輿論形成体制の模索―
　一．「研究」の規定背景
　二．明治二一年五月改正規則の「研究」規程
　三．部門会議における「研究」の方法

第三章 「研究」の事業化における西村貞の理学観―教育の理学的研究組織の構想―
　一．西村貞の大日本学術奨励会構想
　二．西村貞の理学観
　三．西村貞と大日本教育会改革

第四章　研究組合の成立―教育方法改良への高等師範学校教員の動員―
　一．教育学術研究と高等師範学校
　二．明治二六年一二月における大日本教育会改革
　三．大日本教育会研究組合の成立過程
　四．研究組合における構想の実現

第五章　全国教育者大集会の開催背景―輿論形成体制への地方教育会の動員―
　一．明治二〇年代初頭の教育社会における輿論形成体制
　二．大日本教育会の輿論形成体制の問題
　三．大日本教育会の方針転換―地方教育会との連携

第六章　学制調査部の「国民学校」案―輿論形成・政策参加への教員動員―
　一．結成期帝国教育会の研究調査組織
　二．学制調査部における「国民学校」案の成立
　三．初等教育改革案としての「国民学校」案

第七章　全国小学校教員会議の開催―指導的教員による専門的輿論形成・政策参加―
　一．全国小学校教員会議の開催
　二．小学教育調査部と全国小学校教員会議
　三．第一回全国小学校教員会議の実態とその意義

第４部の小括


結 章　明治期大日本教育会・帝国教育会の教員改良とは何か
　一．本研究の結論
　二．残された課題


【主要史料・主要参考文献】
【写真史料出典】
【論文初出】
あとがき